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賃貸物件の給湯器が故障したときは、ルールに従い対処することが重要です。ここでは、基本的な対処法を解説します。
修繕費の負担方法は、給湯器が付属設備に該当するか、残置物に該当するかで異なります。ここでいう付属設備は賃貸物件に最初から備え付けられているもの、残置物は以前の入居者が退去の際に撤去しなかったものを指します。付属設備に該当するものは、賃貸借契約書で確認可能です。
給湯器が付属設備に該当する場合、修繕費は物件所有者負担になります。ただし、入居者の故意・過失による損傷などは修繕費を請求されることがあります。契約内容の確認が必要です。
給湯器が残置物に該当する場合、修繕費は自己負担になります。物件所有者のものではないため、修繕の義務がないからです。ただし、給湯器が残置物に該当することは基本的にないでしょう。
賃貸物件の給湯器が故障したときは、次の流れで対処します。
給湯器の調子が悪いときは、運転を停止して状態を確認します。給湯器の状態は、症状のほかリモコンに表示されるエラーコードでも確認できます。エラーコードがわかれば、取扱説明書を参考に自分で対処できることもあります。
次に、大家さんまたは管理会社へ給湯器の不調を報告します。まずは、管理会社へ連絡することが多いでしょう。連絡先は、賃貸借契約書などに記載されています。
入居者から給湯器の状態に関する報告を受けた大家さんまたは管理会社が、設備業者へ修理を依頼します。ただし、全てのケースで修理を依頼するわけではありません。簡単な作業で直る場合は、管理会社のスタッフなどが対処することもあります。
大家さんまたは管理会社から連絡を受けた設備業者が、賃貸物件の給湯器を修理します。修理のタイミングはケースで異なります。修理に時間がかかり生活に支障が生じた場合は、家賃の減額を請求できることがあります。
続いて、給湯器が故障したときの注意点を紹介します。
給湯器の故障を確認したときは、大家さんまたは管理会社へできるだけ早く連絡します。入居者は、賃貸物件の設備などを大切に使用する「善良なる管理者の注意義務(善管注意義務)」を負っているからです。
故障に気づいていながら放置して症状を悪化させてしまうと、善管注意義務違反となり入居者が修理費用を負担しなければならないことがあります。
給湯器が故障したら、設備業者ではなく大家さんまたは管理会社へ連絡します。勝手に修理を依頼すると、修理費用の支払いを受けられないことがあるからです。慌てていても、自己判断で行動しないようにしましょう。
以下のページで、給湯器が故障したときの対処法を症状別に解説しています。こちらの記事も参考にしてください。
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