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給湯器が故障してしまい入浴ができない…そうした場合には修理と交換、どちらを行うべきでしょうか?また、修理あるいは交換を依頼する際、メーカーと販売業者のどちらに依頼した方がよいのでしょうか?本ページでは、そうした給湯器の修理・交換を行う際、損をしないため知識や考え方などを取りまとめてご紹介しています。ぜひ、参考にしてみてください。
スバリ、修理か交換かを決断するポイントとなるのは調子が悪くなった給湯器の使用年数になります。とりわけ、「10年以上」、「7~8年程度」、「5年未満」という年数が大きな鍵となります。具体的に見ていきましょう。
そもそも給湯器というものは未来永劫使い続けることができるという訳ではありません。メーカーや機種、使用頻度、設置環境などにもよりますが、給湯器は概ね10年で寿命を迎えるとされています。
また給湯器は個々の機種が生産流量となってから10年間はメーカーに修理用部品を保管しておく義務が課せられますが、10年が経過するとその縛りがなくなるため、修理しようとしても部品が入手できないというケースも起こり得ます。
さらに給湯器の販売業者はメーカー保証とは別に、独自の長期保証を付けているケースが多くありますが、10年経過すると保証期間終了となっている場合がほとんどです。
以上のことから、使用年数10年超の給湯器が故障や不調となった場合は、修理よりも交換を選ぶ方が賢明と言えます。
では、給湯器の不調や故障が設置から10年経っていないうちに起きた場合はどうすべきでしょうか?ポイントとなるのは、「5年以下」と「7年以上」というタイミングになります。
給湯器の設置後、5年以内に不調や故障が起きた場合は、修理した方が安く済む可能性が高いという傾向にあります。1年のメーカー保証期間内である場合はもちろん、販売店独自の長期保証期間内であれば、それこそ迷う必要はありません。
保証期間が過ぎていて5年以内という場合はまず、メーカーや販売店に故障の確認を依頼し、修理費用の見積もりを確認した上で、修理を依頼するというのが賢明です。
その際、修理費用の見積もりが、それこそ交換とあまり変わらない金額であるならば、5年以下であっても交換を視野に入れた方がよいでしょう。
設置から7年以上経過した給湯器が不調や故障を起こしたという場合は、新品への交換も視野に入れた方がよいかも知れません。
販売店の長期保証期間内である場合や、修理用部品が入手可能で修理費用も交換よりは安く済むという場合ならば修理という選択肢はありと言えます。一方で、こうした条件に合致せず、修理費用もそれほど安くないという場合は、思い切って新品に交換してしまった方が、長い目でお得となる可能性大。
そもそも給湯器というものは随時、新製品が開発・発売されており、例えばエコジョーズなどの省エネ性能に優れた機種や、オール電化住宅に適したエコキュートなどの選択肢も豊富です。そうした最新式給湯器に交換すれば、保証期間も給湯器としての寿命も、より長くなり、光熱費の節約といった効果も期待できます。
以上のことから、設置から7年以上経過している給湯器は、故障や不調の原因や修理にかかる費用を考えた上で、修理か交換かを適切に判断することをお勧めします。
一般の方にとって、給湯器の不調や故障の原因を的確に判断するというのは難しいもの。修理か交換か、判断に迷ってしまうことも多いことでしょう。そうした場合に、大きな判断基準となるのはスバリ、「保証期間内かどうか」になります。
先にも触れました通り、メーカー保証の期間内である場合はもちろん、販売店の長期保証の期間内である場合は、保証による修理を選ぶというのが自明の理です。それこそ費用の負担はほぼなく、修理を行ってもらえるのですから、利用しない手はありません。
給湯器の製造元である各メーカーが設置している保証は1〜2年程度である場合がほとんどですが、給湯器の販売業者のなかには、独自に10年保証を付帯しているというとことも多くあります。そうした保証を有効に活用すれば、より長く給湯器を使い続けるということも可能になります。
保証期間が過ぎてから保証や不調を起こした給湯器を修理するには、もちろん修理費用が発生します。これも繰り返しになりますが、ポイントとなるのはその時点での使用年数と修理費用の兼ね合い。それこそ修理費用と新品に交換する費用を算出してもらい、使用年数も鑑みた上で、どちらが長い目で見てお得なのかを見極めるというのが賢明です。
保証期間内であれば修理は無料で行ってもらえますが、保証期間外の修理費用というものは、メーカーや販売業者によってケースバイケースであり、一概に「幾ら」とはなかなか言い切れません。
その上で、依頼者の立場として知っておきたいのは給湯器の修理費用は、どのような内訳で構成されるのかという点です。ぜひ、知識を深めておいてください。
文字通り修理を担当するメーカーや販売業者の修理担当者が、修理を行う給湯器が設置されている場所まで出張する際に発生する費用になります。後述します通り、リコーやノーリツなどのメーカーの場合、出張費は数千円程度ですが、場合によっては高速代や駐車場代などの実費を別途請求される場合もあり、また営業時間外の訪問には割増料金となるなど、条件によって追加費用が発生する場合もあります。
不調や故障が発生した給湯器を、メーカーや販売業者の修理担当者が確認・点検した場合に発生する費用になります。修理代や部品代とは別の費用とされているのがポイントであり、仮に給湯器本体に不具合がなく修理は不要となった場合でも「診断料/点検料」ならびに上記の「出張費用」は発生します。それゆえ修理を依頼する前は、まずユーザー自身で行えるトラブルシューティングを試してみるべきです。
給湯器の修理費全体のなかでも大きな割合を占めるのが修理代と部品代となります。もちろん故障やトラブルの度合い、給湯器本体の経年劣化の度合いなど、様々な要素によって金額は変わってきます。それこそ修理に多くの部品が必要だったり、高価な部品が必要となった場合は、修理費用も高額となっていきます。
リンナイでは修理を依頼する際に発生する費用として「出張費、技術料、部品費、諸経費、消費税」の項目がリストアップされています。
そのなかで出張費は、修理を実施する事業所を基点とし、訪問先までの距離によってかかる料金であると定義されています。気になる料金は「3,300円(税込)~」と記載されていますが、具体的な距離別の金額などは記載されていませんでした。
なお通常時間外と休日は割増料金が適用されるとのこと。また、駐車料金や有料道路の通行料金や、離島および離島に準ずる遠隔地への交通費は実費相当額が加算されるとしています。
※参照元:リンナイ公式HP(https://www.rinnai.co.jp/contact/repair/)
ノーリツでは修理をした場合は「技術料、部品代、出張料、消費税」が発生し、修理をしない場合でも「出張料プラス故障診断料または点検診断料に消費税を掛けた金額」が発生するとしています。そのうち出張料は「製品のある場所に技術者を派遣するための料金」と定義しており、気になる金額は「上限3,300円(税込)」とのこと。
なお別途必要となる費用としては、修理の為に機器本体を取り外す場合の「機器脱着料」、高所の外壁などに設置された機器を修理する場合の「高所作業料」が挙げられています。また休日・通常時間外の訪問を指定する場合はすべての費用が3割増となるとのこと。離島および離島に準ずる遠隔地への交通費は、実費相当額が必要とのことです。
※参照元:ノーリツ公式HP(https://www.noritz.co.jp/aftersupport/repair/)
販売業者も給湯器の修理を請け負っており、修理を行う資格者が在籍している場合がほとんど。ただし、メーカーのように全国対応しているケースは稀で、出張対応している範囲は業者ごとに異なり、有料修理の費用も業者ごとに異なるので、それぞれの販売業者の公式HPで確認したり、問い合わせる必要があります。
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給湯器の修理をメーカーと販売業者のどちらに依頼するべきかというのはとどの詰まり、費用次第ということになります。先にも触れました通り、メーカーの場合は出張費や診断料がかかる場合があり、実際リンナイやノーリツでは公式HPでその旨が明言されています。それゆえ、修理を依頼する際は事前に取り扱い説明書を参考に、トラブルシューティングを試してみて、それでもダメなら修理を依頼するという手順を踏むべきです。他方、販売業者の場合は公式HPをチェックしたり、直接問い合わせるなどで、どのような費用が発生するかを確認することをお勧めします。